TONET

TONETグループがお届けする感染対策サービス

サーモグラフィチェッカー/T-ALERT

新型コロナウィルス(SARS-CoV-2)により引き起こされる感染症(COVID-19)は我が国でも大きな問題となり、私たちの生活様式を大きく変化させることとなりました。

多くの施設で入館者の検温等が行われるようになりましたが、検温のための要員確保や、その要員の安全確保、検温に伴う入館者の滞留など、さまざまな課題も発生。感染対策をしながらも日常をできる限り保つ方策が必要です。

私たちTONETグループは、リスク対策を担うトータルセキュリティベンダーとして、実効性ある感染対策を皆様にお届けします。


遠隔監視が可能な「サーモグラフィチェッカー」

遠隔監視が可能な「サーモグラフィーチェッカー」

TONETグループのトーネットシステム社が開発した『サーモグラフィ・チェッカー』は、サーマルカメラを使用して検温を行うとともに、検温場所と離れた場所にある受付カウンターなどでその状況を監視できる機器です。

赤外線カメラは、世界中の軍隊や消防組織などで使用される米国FLIR社の製品を使用。短時間で高い精度の検温が可能な機構を有しながらも、お手頃な価格で利用可能な検温機器です。



実効性ある感染対策システム「T-ALERT」

この機器を活用するとともに、集客施設等における感染対策プランの策定や実運用のレビュー、従業員の研修など、一連の感染対策をサポートするシステムが『T-ALERT』です。

グローバルスタンダードのリスクマネジメントや医療従事者の教育なども担うメンバーで構成される、TONETグループの「名古屋次世代セキュリティープロジェクト」(NAGOYA NEXT GENERATION SECURITY PROJECT:NSP)が考案・提供する実効性ある感染対策システムです。

ホテルや会員制施設、アミューズメント施設など、利用者の利便性等を確保して日常を維持しながらも、実効性ある感染対策を行いたいお客様に適しています。

集客施設の感染者スクリーニング&レスポンスシステム
T-ALERTの運用イメージ
館員製スポーツクラブ様での例
機器を設置して終わり…ではありません!


ただカメラを導入して検温を行うだけではなく、動線管理や計画策定、教育などを通じて利用者や従業員の安全を高めるとともに、感染症に伴う風評被害等のリスクも軽減するための総合的対策をサポートできるのが私どもの強みです。

防護・行動・掃除・報告

お客様の職種によっては、米国労働安全衛生局OSHAの基準に基づきアメリカ心臓協会AHAが策定した非医療従事者向け感染対策研修である『ハートセイバー血液媒介病原体コース』を提供することも可能です。

清掃、介護、警備、保育、葬祭、美容、スポーツ指導者など、血液や血液を含んだ物質(嘔吐した物など)に触れる可能性がある方々が、肝炎ウィルスやHIVなどの血液感染対策まで含む広い知識を得ることができます。


顔認証式検温カメラ「Smart face heat」

検温カメラ「Smart face heat」

顔認証を用いた検温カメラ「Smart face heat」も取扱い。

小規模なオフォスや、特定の人が出入りする施設での利用に向いています。

詳細は特設サイトをご覧ください


お問合せはこちら】

上記の感染対策システムに関するお問い合わせは、お問い合わせフォームをご利用ください。

TONETグループは感染対策の分野においても安全を哲学し、皆さまの快適な暮らしを創造します。



ご注意

1.これらの検温機器は、人間の正確な体温を計測するものではなく、体表面の温度を計測することによって、COVID-19等に伴う一定温度以上の発熱がある者の入館等を抑止することを目的とした監視モニタリング機器です。発熱を伴わない段階の感染者の選別や、他者への感染自体の防止を成し得るシステムではありません。

2.これらの検温機器は、カメラ視野に入った人間等の最高表面温度を瞬時に検知する装置です。高温環境下を移動してきた直後等は、体温とは大きく異なる温度が計測されることがあります。また、カメラ視野内に人間の体温より高温の物体等がある場合、検温の対象となる人物の検温が適正に実施できない場合もあります。

3.これらの検温機器は、人の疾病の診断、治療、予防に使用されることを目的とはしておらず、医療機器に該当するものではありません。一定の温度を超える人を認めた場合は、医療用体温計(管理医療機器)を使用して体温を計測してください。

4.製造者が定める適切な使用法を必ず守ってください。使用者は感染予防措置に係る知識のほか、個人用保護具の取扱い及び処分等に関する正しい技能を習得するとともに、発症の疑いがある人が訪れた場合の対応手順等を必ず策定してください。

5.これらの検温機器を設置運用することのみで、お客様施設の感染リスクを大幅軽減できるものではありません。総合的なリスク評価と対策の実践が必要です。